コンパニオンのお話

私の祖父の盆栽

私は祖父と一緒に住んでいるんです。祖父は、特に趣味もない人で、主に自宅の火事を除いては、自分の部屋に閉じこもっていることが多いのですが、祖父の少数の趣味の盆栽があるんです。私の家は田舎にあるので、庭がかなり広いのですが、庭園を眺めると祖父の盆栽がたくさんあるんですよ。
海外での盆栽人気が以前高い。しかし、中には否定的な人もいるようだ。 TVでアメリカ人が盆栽に、"植物の自由な成長を妨げている"と指摘しているのを見た。枝を針金で固定のファン好きな形に仕上げていく。この点が気に入らないようだ。確かに彼の意見にも納得する点がある。ただし、毎日声をかけて思いやりのある人の愛情に拍手したい。
　２４日午前１０時半ごろ、川崎市中原区上平間のアパート２階の空き部屋内で、室内を片付けていた引っ越し業者から「部屋に置いてある木箱から、異臭がする」と１１０番通報があった。中原署員が駆けつけたところ、室内で木箱に入った遺体を発見。同署は死体遺棄事件とみて、２５日に司法解剖して死因などを調べる。

　同署によると、遺体の性別や年齢などは不明。遺体は４畳半の和室の押し入れ内の木箱（横１メートル、縦５０センチ、高さ約５０センチ）の中から発見され、木箱にはふたがされていた。玄関の鍵はかかっており、窓ガラスなどに破損もなかった。

　この部屋には７０代男性と息子とみられる４０代男性が平成１２年ごろから住んでいた。今年５月以降、連絡が取れなくなっており、同署は何らかの事情を知っているとみて行方を探している。部屋の借り主は７０代男性だったが、家賃を滞納し立ち退きを迫られていたという。

　引っ越し業者が大家や不動産管理会社から依頼を受け、室内を片付けていた。

【関連記事】
窃盗容疑の男の車から白骨遺体を発見　死体遺棄視野に捜査
三角関係のもつれが一転…犯行理由の真実
沖縄出身の３７歳男性と判明　長野の白骨遺体
遺棄容疑の男は「真面目」「家族思い」　一斗缶、元職場で入手か
「市橋ガールズ」出現していた！
なぜ民家の床下にラジウムの瓶


　総務省は２４日、東日本大震災で被災した合併自治体を対象に、合併特例債の発行期限を５年間延長し、２０年間とする法案を、１１月上旬にも国会に提出する方針を固めた。

　これとは別に、被災地以外の自治体も、防災計画を見直す中でまちづくりも見直さざるを得ない自治体が多いとして、発行期限を１０年間から１５年間に延長する。

　被災自治体の合併特例債の発行期限は先の通常国会で１０年間から１５年間に延長する特例法が議員立法で成立した。その際、衆参両院で被災地以外の自治体も含め、「必要があれば適切な措置を講じる」とした付帯決議が可決されており、同省が自治体に聞き取り調査した結果、再延長が必要と判断した。

　暴力団との契約を拒否する暴力団排除条項を設けた金融機関で、組員であることを隠して口座を開設したとして、大阪府警は２４日、指定暴力団東(あずま)組組長・滝本博司容疑者（６７）（堺市西区）ら２人を詐欺容疑で逮捕した。

　発表では、大阪市内の金融機関で今年６月、「暴力団ではない」と確約する排除条項が記された口座利用申込書に署名して提出し、通帳とキャッシュカードを詐取した疑い。口座は自動車保険料の引き落としなどに使われていた。滝本容疑者は容疑を否認している。

　府警によると、東組は全国に２２団体ある指定暴力団の一つで、同市西成区に本拠を置き、勢力は約２９０人。

　小宮山洋子厚生労働相は24日、事業者に対し医師などによる従業員のメンタルヘルス（心の健康）チェックを義務付ける労働安全衛生法の改正案要綱を労働政策審議会に諮問した。労政審は同日の安全衛生分科会でこれを了承し、原案通り答申。改正案は今臨時国会に提出され、来年秋にも施行される見込みだ。
　厚労省は「東日本大震災を契機にメンタルヘルスが不調に陥る人の増加が懸念され、予防対策を充実させる必要がある」としている。
　仕事上のストレスが原因でうつ病などになる人が増えていることから、改正案は全従業員の精神状態の把握を事業者に義務化。検査結果は医師や保健師から従業員へ直接通知し、本人の同意を得ずに事業者に提供することを禁じる。
　従業員は希望すれば医師の面接指導を受けられる。事業者は面接指導を申し出た従業員に対し不利益な扱いをしてはならず、医師の意見を聞いた上で、必要であれば勤務時間の短縮や職場の配置転換などの改善策を取ることを求められる。
　改正案にはこのほか、職場の全面禁煙か空間分煙を事業者に義務付ける受動喫煙防止対策も盛り込んだ。　

【関連記事】
【特集】現代うつ病Ｑ＆Ａ〜メンタルケアの最前線から〜
【特集】舘ひろしさん 女子高生に禁煙のススメ
【特集】知られざる梅干しパワー〜インフル予防にも効果
巡査長が上司を刑事告訴＝「嫌がらせで、うつ病に」−京都府警
うつ患者に特有タンパク質パターン＝診断客観指標に応用期待−広島大


　千葉県柏市で局地的に測定された高い放射線量に、日本原子力研究開発機構の吉田善行客員研究員（放射化学）は「人体や健康への影響は問題ない」と言い、冷静な対応を呼びかけている。

　今回はまず、地表面で毎時５７・５マイクロシーベルトの高い放射線量が測定された。吉田研究員によるとこの値は、子供が側溝の横を毎日、多く見積もって、１日１分間にわたって横切ったとしても、年間の被（ひ）曝（ばく）積算量は０・５ミリシーベルト以下で、除染対象方針（１ミリシーベルト以上）よりも低い値となる。

　現場は町内会のレクリエーションで使用していたが、月１回２時間程度での年間積算量も１ミリシーベルト程度。吉田研究員は「東京とニューヨーク間を５往復する程度の被曝量で、問題はない」と説明する。

　一方で、深さ３０センチ地点の土壌で検出された放射性セシウムについては「影響するのはあくまでも地表面。今回のような濃度の放射線源の場合、周囲１０メートルも離れれば放射線量はかなり薄まる。健康にも全く問題はない」としている。ただ、年間の積算量が１ミリシーベルトを大幅に超えるような地点に長時間留まり続けるのは危険だとも指摘。「むやみに土壌を掘り起こすのは注意が必要」と話している。

【関連記事】
人ごとじゃない！放射能除染の最前線を追う
原発防災域、３０キロに拡大　安全委指針案　５キロ圏は即時避難
震災と原発のダブルパンチ、南相馬市はいま
反原発　山本太郎は収入1/10、いしだ壱成は放射能対策書執筆
安全保障脅かす出生数減少