コンパニオンのお話

塾講師のトピックに知らないか。

塾講師の主題の質問に答えることができないという事態は、あってはならないと思う。子供よりも塾の講師には、少なくとも上にない場合は、してはいけない立場であるにもかかわらず、わからないことはどんなものかと思う。それでも実際にはアルバイト程度の人だとそういうこともある可能性があるので気を付けなければならないのだ。
家庭教師に求められる資質と呼ばれるには、多くの内容があるようですね。自分でも予測不可能な内容となっているようです。努力の行為は、一言で表現するのは難しいものです。家庭教師のノウハウに耳を傾けるようにしましょう​​。また、心理的な面を追求することも必要です。最善を尽くしてみましょう。
　この1週間の相場崩壊は、多くの企業幹部と消費者がすでに考えていたこと――経済がリセッション（景気後退）に逆戻りしつつあり、1セントたりとも無駄にできないという予感――を証明しつつある。

　今、懸念されるのは、新たな景気悪化スパイラルだ。企業と消費者は、危機の推移を見守りながら、さらに大幅なコスト削減や節約を進めている。

　実際、重機メーカーのテレックス（本社：コネチカット州ウェストポート）などの企業は、市場が不安定になり始めるかなり前から、「削減モード」に突入していた。

　テレックスのデフェオ最高経営責任者（ＣＥＯ）は、数週間前、複数の成長部門の責任者に人員削減措置の検討を指示した。

　デフェオＣＥＯは、株価急落のかなり以前から、相場の急落は、多くの企業リーダーが感じていたものだと指摘する。

　そのような警戒心は、転落ギリギリの経済にとって、成長か景気後退の分かれ道になり得る。今年上半期の米国内総生産（ＧＤＰ）の伸び率は、年率で1％を下回った。（設備投資などの）決定が2、3遅れただけでも、ＧＤＰの伸びがマイナスに転じる可能性がある。

　「下半期の米経済が上向くかどうかは、消費者によって決まる」とバークレイズ・キャピタルの米国担当チーフエコノミスト、ディーン・マキ氏は言う。

　ヒューストン在住の弁護士、リック・デトゥートさん（39）は、今、ウォール街で起きていることに意外感はないという。彼は、最近の市場の混乱について「私の知る人々が皆、感じていたことだ」としたうえで、「過去1年間、もしくは1年半、景気に楽観的になれた人はあまりいないと思う」と述べた。彼は、2人の子どもが好きな地元の水族館に訪れるのにかかる150ドルの費用などを切り詰めている。

　消費者が節約に走れば、経営者も行動に出る。マサチューセッツ州セーラムでシーフードレストラン「フィンツ」を営むジョージ・キャリーさんは、顧客は相場の急落の影響を受けるだろうが、自分もそれに対応すると述べた。彼は、顧客が高級ワインの注文を減らすと見込んで、毎週月曜日のワイン発注の際に高級ワインのボトル数を減らすつもりだ。

　「今週、私のワインの買い方は変わる」とキャリーさん。「今、ワインを買うなら、45ドルのものではなく、25ドルから30ドルのものだろう」と述べた。

　キャリーさんによると、海岸沿いにある彼のレストランは、夏の繁忙期を迎え繁盛している。それでも彼は、食料価格の上昇を受けた値上げには踏み切れなかった。ここ数日の市場の混乱は、警戒の必要性を強めたにすぎない。キャリーさんは、約5万ドルかけてレストランのベランダを改装する計画だったが、今は、来年まで計画を延期し、再検討するつもりだ。

　経済の不透明性が景気循環に与える影響を研究しているスタンフォード大学のニコラス・ブルーム経済学教授は、不透明感とは、「自己達成的な」予言だと指摘する。つまり、景気回復力が弱いなかで節減に励む消費者と企業が、二番底に対する警戒感からさらなる節減へと走り、自らが恐れる景気後退を本当に招いてしまう、というのだ。

　ケネディ大統領の暗殺から2000年代初めのエンロンやワールドコムをはじめとする会計疑惑まで、不透明感がもたらしたショックについて数件の事例を研究したブルーム教授は、すべての事例において、ショックの後、急激だが短い景気後退を伴うことを突き止めた。最も影響を受けるセクターは、いわゆる耐久財や車やコンピューターなど、3年以上の使用が想定され、購入する場合でも数カ月は購入を延期できるような高額商品だ。

　「全員が新たな品物の購入を延期するとしたら、短期的ではあるが、急激な景気後退を招く」とブルーム教授は言う。

　米政府の税収は2008年のピークをまだ回復しておらず、歳出ペースの減速が足元の経済成長を損なう中で、最近の市場の動揺が始まった時に政府はすでに「節減モード」に入っていた。

　ワシントン州主計官のマーティ・ブラウン氏は8日、景気が最近の軟局面から脱却できない場合、10％の追加コスト削減の必要がある旨を説明したメモを同州の局長クラス全員に送付した。

　ブラウン氏は、すでに過去3年間、予算削減が行われており、今回の計画は特別新しいものではないとしている。

　政府の支出が減れば、企業がその穴を埋める必要があるだろう。しかし、最近の混乱は、企業がそのような行動に出る可能性を低くしている。

　マサチューセッツ州ベバリーで工業団地を経営するジョン・クレメンツィさんによると、企業による団地のリース契約の増加に伴い、2010年末から2011年初めにかけてやや改善がみられていた。

　ところが今や、その勢いは失速。クレメンツィさんは、これまで延期してきたメンテナンスの計画を再延期するという。彼は、人員採用計画も延期している。「資産にしろ、キャッシュにしろ、現状維持が精一杯だ。人手が若干必要だが、採用計画はない。それどころか、さらなる追い打ちがいつ来るのかも知れず、また削減を検討している」と語った。

【関連記事】
米失業保険申請が40万件割れ―貿易赤字は2年8カ月ぶり高水準
株価崩壊で高まる米景気後退の可能性
【コラム】流動性のわなに陥った米経済、有効な救済策はあるのか
【肥田美佐子のNYリポート】ＵＢＳチーフエコノミストに聞く、欧州債務危機拡大リスクと米経済二番底の可能性
【社説】米国債格下げで目を覚ます米国民